コラム

 公開日: 2012-05-10  最終更新日: 2014-03-11

大切にしたいもの 15 貞潔

1 貞潔の意味
貞潔とは不倫をしないことです。

2 不倫の結果(家庭への影響)
不倫をすると、まず夫婦関係を壊します。
ここに、夫の不倫を知った妻がいます。長年、信頼し、愛情を注いできた夫です。その夫に裏切られたのです。妻は、離婚よりも、自殺を考えました。一切が空しく、悲しく、生きる張りも、希望もなにもかも失ったのです。現実を考えることから逃げようとし、自殺の2文字が頭をかすめます。しかし、不安そうな子供の顔をみて、はっと現実に戻り、妻は生きる道を選びました。しかし、妻の顔から生気はなくなりました。夫婦間の対話のない生活が、しばらく続きます。その間、妻の夫を見る目に疑心が宿ります。やがて疑心は、暗鬼を呼び起こします。勤めを終えて帰宅した夫の後ろに、女がついてきた姿を見たのです。玄関を入った夫を押しのけて、妻は、外へ飛び出し女の姿を探します。女はいません。しかし、妻は女が隣家に入る瞬間を見ました。そこで、隣家に入っていき、女が入ったと隣家の人に告げました。隣家の人は、幽鬼の顔になった妻の姿に驚き、そんな女は来ていないと言います。しかし、妻は、隣人に、いや、女がこの家に入ったので、出してくれと訴えます。
暗鬼が妻の精神を侵し始めたのです。同時に暗鬼は、妻の言動を通して、夫を責めます。責め苛むのです。
愛情深く、善良な妻であればあるほど、暗鬼が、妻自身を、夫を、そして無邪気だった子までも、蝕んでいくのです。

3 不道徳税
不倫は、社会に大きな負担を負わせます。
アメリカの経済学者で、これは国民全体が支払わなければならない不道徳税だと言った人がいます。不倫の多発が道徳の退廃を生み、それが婚外子の大量発生を招いて、その扶育のため、社会保障費の増大を招き、婚外子の多量発生はまた犯罪の増加を呼び、治安の費用の増大を招く、それらはすべて国民の負担になって現れる、というものです。

4 国家の滅亡を招く
ローマ帝国、古代ギリシャ、ペルシャ、バビロニアは、国家滅亡に至ったが、その最大の原因は、ソドムとゴモラ同様、不倫の蔓延だ、と説く学者もいます。

5 不倫は人類最大の罪なのかもしれません。

この記事を書いたプロ

弁護士法人菊池綜合法律事務所 [ホームページ]

弁護士 菊池捷男

岡山県岡山市北区南方1-8-14 [地図]
TEL:086-231-3535

  • 問い合わせ

このコラムを読んでよかったと思ったら、クリックしてください。

「よかった」ボタンをクリックして、あなたがいいと思ったコラムを評価しましょう。

7

こちらの関連するコラムもお読みください。

<< 前のコラム 次のコラム >>
最近投稿されたコラムを読む
 
このプロの紹介記事
菊池綜合法律事務所|菊池捷男弁護士は数多くの民事裁判を手がけてきたエキスパート

法律事務所は決して敷居の高い場所ではありません。(1/3)

 事務所設立以来40年、「うそをつかない、ごまかさない」を信念に、離婚や相続など数多くの民事裁判を手がけてきた菊池捷男さん。現在事務所には菊池さんを筆頭に6人の弁護士が在籍し、民事から企業法務まであらゆる法律問題をサポートしています。 ...

菊池捷男プロに相談してみよう!

山陽新聞社 マイベストプロ

あらゆる法律問題に対処可能

事務所名 : 弁護士法人菊池綜合法律事務所
住所 : 岡山県岡山市北区南方1-8-14 [地図]
TEL : 086-231-3535

プロへのお問い合わせ

マイベストプロを見たと言うとスムーズです

086-231-3535

勧誘を目的とした営業行為の上記電話番号によるお問合せはお断りしております。

菊池捷男(きくちとしお)

弁護士法人菊池綜合法律事務所

アクセスマップ

このプロにメールで問い合わせる
プロのおすすめコラム
共同保証人間の求償権の趣旨・消滅時効中断事由に関する初判例

最高裁判所平成27年11月19日判決の紹介時系列的事実関係⑴ 信用保証協会Aと主債務者会社の代表取締役Bが、銀...

[ 民法雑学 ]

労働 時間外労働等に対する割増賃金を年俸に含める旨の合意の有効性について(後半)

 最高裁判所第二小法廷平成29年7月7日判決は、①医療法人と医師との間の雇用契約において時間外労働等に対す...

[ 労働 ]

労働 時間外労働等に対する割増賃金を年俸に含める旨の合意の有効性について(前半)

 最高裁判所第二小法廷平成29年7月7日判決は、医療法人と医師との間の雇用契約において時間外労働等に対する...

[ 労働 ]

信用保証協会、二度目の最高裁判決

またまた、信用保証協会に不利な最高裁判決が出されました。2016-09-14付けコラムで紹介しました最高裁判所第三小...

[ 会社関係法 ]

立法論としての相続法⑬ 法制審議会で、民法1015条の字句を改めるべしとの意見出る

 現行の民法1015条は、「遺言執行者は、相続人の代理人とみなす。」と規定しています。この字句から、遺言執行...

[ 相続判例法理 ]

コラム一覧を見る

スマホで見る

モバイルQRコード このプロの紹介ページはスマートフォンでもご覧いただけます。 バーコード読み取り機能で、左の二次元バーコードを読み取ってください。

ページの先頭へ